ドローン,可能性
(画像=Dmitry Kalinovsky/Shutterstock.com)

ドローンの可能性が広がっています。登場当時はドローンレースとしてスピードを競ったり、カメラを取り付けて撮影を楽しんだりするものでしたが、その用途はビジネスにまで広がりを見せています。

ドローンは言わずと知れた無人航空機のこと。人が乗っておらず、遠隔で操作するラジコンタイプと、搭載されたコンピュータによって飛行する自立飛行タイプがあります。サイズは手のひらサイズの小さなものから、機体重量が20キログラム程度ある大型のものまでさまざま。撮影用や競技用など、用途に応じてスペックが異なります。

使用例として最も多いのは、カメラを搭載し、無人撮影ができるというもの。以前はヘリコプターをチャーターするなど大掛かりだった空撮も、ドローンの導入により少ないコストと人員でできるようになりました。

この撮影機能は、太陽光発電や風力発電、トンネルや橋、ビルなどの大規模な施設の点検、管理などに使われています。いずれも広大な土地を利用した設備で、人間が目視で確認するには時間も人手も必要です。風力発電など、高所を点検する場合には危険も伴います。ドローンを利用することで、時間、人手、危険性といったあらゆる問題がクリアになり、維持管理もしやすい状態になります。

三井不動産では、イスラエルのベンチャー企業であるDronomyと組み、建設現場の3Dデータを取得し、進捗管理の効率化を目指すため、2017年にドローンの実証実験を実施。ドローンによる工事現場の空撮と施工中の建物の3Dモデルを作成しました。

同様に、生態系調査などにもドローンは有効です。木の上や小さな穴の中など、動物が暮らす場所は、必ずしも人間が足を踏み入れられるとは限りません。赤外線カメラを取り付ければ、暗い場所での撮影もできますし、数キロメートル先まで飛行できるため、少し遠くの場所まで飛んでいき、人間の目では確認できなかった生物を見ることも可能になります。

有力視されるのは宅配分野、人手不足解消へ

人間の目の代わりとしての役割が求められる一方、ドローンの利用が有力視されている分野が宅配です。オンラインショッピングの成長により宅配便の利用が急増し、ここ数年人手不足が叫ばれています。その配送の一部を担えるとドローンは期待されているのです。

すでに米国では、アマゾンが宅配ドローンを発表していますし、日本でも楽天と西友が、横須賀沖の猿島を訪問している一般利用者に商品を届けるドローン配送サービスを開始しました。2019年7月から約3ヵ月の取り組みになりますが、船でしか訪れることのできない離島に、対岸にある「西友 リヴィンよこすか店」で取り扱うバーベキュー用の食材や飲料、救急用品などを届けます。

物を届けるという意味合いでは、より重要な役割を担うことも期待されます。それが医療分野におけるドローンの活用です。事故が起きた現場にAED(自動体外式除細動器)を運ぶ、離島に医薬品を届けるなど、一刻を争う現場で空を飛び、最短ルートでものを運べるドローンの機動力は貴重です。千葉県では高層マンションの屋上に市販薬を宅配する実験を実施ずみで、実用化が待たれます。

ドローンのメリットは、空を飛べる機動力と、用途に応じてシステムを変えられる変幻自在さにあると言えるでしょう。カメラを取り付ければ人間の目の代わりとして機能しますし、ボックスをつければ物を運べます。農業分野では、機動力、運搬力などをかけ合わせ、農薬散布に利用されている例もあります。

ただ、日本では規制も厳しくなり、機体総重量200グラム以上のドローンを飛ばす際に「飛行禁止空域」「飛行のルール」が定められ、飛行できる場所も制限されています。規制を守りつつ、新たな空のビジネスを生み出すドローンの活用法はまだまだ広がりそうです。

文・J PRIME編集部

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