資産価値,クルマ
(画像=art_zzz/stock.adobe.com)

自動車を購入する際は、好きなブランドであることや、ライフスタイルに合っている、性能が優れている、など、いくつか選ぶ基準あると思います。決して安い買い物ではない以上、将来的に「資産価値が落ちにくい」というのも、ひとつの重要な判断軸ではないでしょうか。“資産価値が落ちにくい”とは、長きにわたって愛用できるということの裏返しです。基本品質の高さ、充実したアフターケアは大前提でしょう。

この記事では、品質やアフターケアに優れている「日本ブランド」の自動車にフォーカスし、資産価値の高いクルマの条件を探ってみたいと思います。

資産価値が高い人気車種・ブランドから考える

実際に資産価値が高い車種やブランドを例に、価値を決める要因を考察していきましょう。

トヨタ自動車「ランドクルーザー」

トヨタ自動車のSUVである「ランドクルーザー」は、日本車ならではの品質の高さが特長です。実際に海外で使用されているランドクルーザーの中には走行距離が40万kmを超えるものもあるといわれ、長期間安心して乗れる耐久性は広く知られるところです。未舗装の道が多い国・地域でも多く乗られていることからも、その頑強さを理解できるでしょう。

耐久性の高さを大きな魅力として、日本と海外の両方で高い需要があることから、ランドクルーザーの価値は高い水準となっています。

レクサス

トヨタ自動車がプレミアムブランドとして位置付けているレクサスの特徴は、車体を供給するトヨタによるブランド戦略によって、資産価値の高さが保たれている例といえます。具体的には、基本的に車両本体の値引きをしないこと、中古レクサスを下取りする際に高めの査定価格を提示するといった、価格に直結する仕組みを構築しています。

日産自動車「シーマ」

1980年代後半から1990年代前半にかけてのバブル期に、絶大な人気を誇ったのが日産自動車の初代「シーマ」です。30年を経た今もなお、高いブランド力を維持しています。新車時の価格が400~500万円だった一方、現在の中古価格は約170万円となっており、高い価格水準を維持しているといえるでしょう。

つい最近では、女優の伊藤かずえさんが30年以上乗り続けている初代シーマを、日産自動車のチームが新車同様にレストア(修復)することが決まり、話題となりました。30年経っても乗り続けたいという愛着を持たせるブランドであるだけでなく、今回の日産のような供給側によるアフターケアの努力も加わり、シーマは今も高い資産価値を保っています。

高級車というと海外製を思い浮かべる方も多いと思います。ですが、長期的な資産価値を考えると、今日の日本車の存在感も大きいことがわかります。

資産価値を決める条件は?

ここまでの考察をまとめると、自動車の資産価値を決める最大の要因は、やはり「実需」でしょう。第二に供給側、つまりメーカーの戦略によっても資産価値は左右されるといえそうです。それぞれについて解説します。

条件1:需要が高い

1つめは、繰り返しになりますが、需要が高いことです。需要が供給を上回れば、商品価格は上昇するのが市場の原理だからです。買い手が多い自動車ほど、一般的に資産価値は高くなります。安全性の高さが世界中で評価されているランドクルーザーや、希少性が高くファンの多いシーマは、買い手からの需要が集まりやすい車種となります。

条件2:供給するメーカーの長期戦略が成功している

自動車を供給するメーカーのブランド戦略によっても、資産価値は左右されます。レクサスのように、車両本体の値引きをしないなどの施策を打っていれば、消費者に高級車であるというブランドイメージを意識づけられることになります。

また、供給量を少なくして、需要量が供給量を上回る状態を作り出し、資産価値を高い水準で保つ戦略も用いられています。こうしたメーカー側のブランド戦略が活発な車種であれば、今後も資産価値は高い水準にとどまりやすくなります。

長期的な観点では外部環境も考慮して車を選びたい

資産価値を大きく左右するのは、需要と供給であることは間違いありません。ですが、最後にお伝えしたいのは、長期的には「外部環境の変化」に影響を受けるであろうということです。

たとえば「2050年までのカーボンニュートラル」の一環として、2030年代の前半までにガソリン車の販売を禁止する施策が議論されています。この施策が現実となれば、EV(電気自動車)の需要が大幅に増加するでしょう。

すでに海外では、この環境変化を先取りする形でEVのテスラの株価が大幅に上がるなど、経済への影響も出始めています。日本メーカーも危機感を持っており、この10年の対応力は重要になってきます。

当然、長期的には自動車の資産価値にも影響を与えるため、需給だけでなく、こうした外部環境の変化も考慮しながら、自動車を選びたいところです。

文・J PRIME編集部

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