ビジネスジェット,ビジネスツール
(画像=oneinchpunch/Shutterstock.com)

ラグジュアリーな世界の代名詞とも言える「プライベートジェット」。その利便性や快適性から世界を舞台に活躍するビジネスパーソンに「最強のビジネスツール」として活用されており、「ビジネスジェット」と呼ばれることもあります。

インターネットやスマートフォンが津々浦々まで浸透して世界中の誰とでもつながることができるようになったとはいえ、ビジネスの場ではやはり、顔と顔を合わせた丁々発止が大切です。同じ釜の飯を食わなくても、プライベートジェットの機内で膝をつき合わせれば、ネット越しでは伝わらない熱を伝えられるはずです。

ビジネスジェット、アメリカなど米大陸で活躍

日本ビジネス航空協会の定義によれば、「ビジネス目的で航空機(飛行機及びヘリコプター)を使って行う貨客の輸送」をビジネス航空と呼び、ビジネス航空に使われる航空機の代表がビジネスジェットとしています。

同協会によれば、世界におけるビジネスジェットの総数は2万8,000機を超えており、保有機数の1位は米国だそうです。2位以下にブラジル、カナダ、メキシコと続いているのをみると、国土の広さや地理的条件、交通インフラの整備具合によって、ビジネスジェットに対する需要の大小がなんとなくうかがい知れます。

ビジネスジェットならではのメリット――時間・安全性・ビジネスチャンス

ビジネスジェット のメリットといえば、どんなものがあるでしょう。まずは、時間の節約でしょうか。普通の旅客機を利用するのとは違って、保安検査場や手荷物検査場で並んで待つ必要はありません。また、民間機を利用する場合、そもそも出発地と目的地を結ぶ便が存在していることが前提になりますが、ビジネスジェット なら、出発地と目的地に空港があれば飛んでいけますし、スケジュールも比較的自由に組むことができます。

ひところはエボラ出血熱や新型肺炎SARSなどの感染症の世界的な流行が問題になりましたが、ビジネスジェット を利用して不特定多数の人たちとの接触を減らせば、こうした健康リスクにも対応できます。また、限られた人たちしか機内に立ち入らないのでハイジャックやテロの危険性を排除することにもつながります。機内で休息すれば身体的な負担も軽減できるでしょう。

機内は通常、フライト中も仕事ができるように設計されており、ミーティングの準備や打ち合わせができるほか、取引相手がいるならば、そのまま商談に入ることも可能で、ビジネスチャンスを逃しません。

遠方の顧客や従業員と顔を合わせようとするなら、高速鉄道や車両を乗り継ぐよりも、一気に飛行機で飛んだほうが早い場合もあるかもしれません。日本の場合、鉄道網や高速道路が発達し、島国でもあるため、鉄道や車での移動が現実的との考え方もありますが、ビジネスジェット を使えば、お隣の韓国や中国をはじめとして、東アジア全体を一つの商圏としてとらえることも可能となります。

利用形態としては、もちろん個人での購入もありますが、個別に運航企業から機体を借り受け、必要に応じて活用するということもできます。

ビジネスジェット市場で台頭する日本企業

一般にビジネスジェットで使われる機体の定員は数人から数十人程度が想定されています。主要メーカーとしては、米国のガルフストリームやセスナ、カナダのボンバルディア、ブラジルのエンブラエルなどが挙げられます。

ただ、日本勢もだまってはいません。ホンダの航空事業子会社の米ホンダエアクラフトカンパニーは2017年と18年の2年連続で小型ジェット機部門での納入数世界最多を記録しています。同社はまた2019年末に中国での納入を開始するなど事業は好調のようです。三菱重工グループも国産初の小型ジェット旅客機「スペースジェット」の開発を進めています。

単なる移動手段ではなく、生産性を劇的に改善するビジネスツールとして、ビジネスジェットの活躍の場はますます広がりそうです。

文・J PRIME編集部

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