優れた,配当株
(画像=HNK/Shutterstock.com)

モトリーフール米国本社、2019年7月23日投稿記事より

投資家は、配当株を保有することで不労所得を得られます。

さらにこれまでの実績を見た場合、配当株は、配当を支払わない株よりも優れたリターンを生み出す傾向があります。

配当は通常、企業の利益(実際にはキャッシュフロー)から支払われます。

多くのキャッシュフローを創出し強固な財務基盤を持つ企業は、高いリターンを生み、投資家を引き付ける可能性が高くなります。

優れた配当株を追求する際に重要な配当関連指標と事業戦略を以下で説明します。

なお数値は執筆時点のものです。

配当指標と事業見通しをチェック

長期的に一貫した年間配当成長を記録している場合、企業は今後も増配を継続させる可能性が高いことを示唆しています。

なお、何十年にもわたる増配の歴史を持っていても、必ずしも企業がその勢いを維持し続けるわけではありません。

また、事業よりも配当成長を優先することは、時として業績に影響を及ぼすこともあります。

まず、企業の利益およびフリーキャッシュフローの何パーセントが、配当に充当されているのかを見てみましょう。

配当性向の水準感は業界によって異なりますが、競合企業と比較し、資本配分の観点から妥当な配当性向水準を把握できるでしょう。

また、配当利回り、つまり年間の配当支払額を現在の株価で割った値を調べることが必要です。

しかし、高い配当利回りや低い配当性向を誇っていても、事業が配当維持に十分なほど健全でない場合は意味がありません。

総合的に配当株とその事業を評価し、成長を継続させる上で競争優位性や確固たる戦略があるかを確認することが必要です。

あるいは、少なくとも配当を継続できるほどの堅実な業績とキャッシュがあるかに注意すべきです。

定年退職者向けの高配当利回り銘柄

定年退職者であれば、高い配当利回りを提供し、予測可能な事業を展開している銘柄を追求すべきでしょう。

そういった銘柄としては、通信会社、エネルギー企業、そしてREIT(不動産投資信託)があります。

REIT業界における主要銘柄を見てみましょう。

下の表は小売店舗REITのリアルティ・インカム(NYSE:O)の分配金(配当)についてまとめたものです。

 The Motley Fool Japan
(画像=出典:リアルティ・インカム、YAHOO! FINANCE、DIVIDEND.COM。)フリーキャッシュフロー配当率は、予想分配金を12カ月実績フリーキャッシュフローで割ったもの。FFO(Funds From Operationsの略で、REITの収益力を示す指標。純利益に減価償却と不動産売買損益を足す)

実店舗はeコマース(電子商取引)の拡大に直面し、苦戦しています。

しかし、リアルティ・インカムのテナントは、主にジム、ガソリンスタンド、1ドルショップなど、eコマースの台頭と経済変動に耐性がある業種で構成されています。

リアルティ・インカムは、分配金を毎月払っており、REITは課税対象利益の少なくとも90%を株主に現金で支払うことが法的に義務付けられています。

リアルティ・インカムは、定年退職した投資家向けの銘柄と言えるでしょう。

若い投資家向けの成長および増配余地の大きい銘柄

若い投資家ならば、配当を急速に増やしている銘柄に注目すべきでしょう。

そのような銘柄への投資により、長期的に高い配当利回りを得られます。

スターバックス(NASDAQ:SBUX)は、そのような企業の好例です。

同社は急速な増配を続けています。

国際的に事業を拡大しており、それがさらなる成長を生み配当を増やすという好循環に入っています。

同社の配当関連指標は下の表の通りです。

 The Motley Fool Japan
(画像= 出典:スターバックス、YAHOO! FINANCE、DIVIDEND.COM。)フリーキャッシュフロー配当率は、予想分配金を12カ月実績フリーキャッシュフロー(ネスレ買収の影響を除く)で割ったもの。

高配当利回り株と配当成長株を組み合わせる

また、高い配当利回りを持つ株と配当成長(増配)志向の株の両方を組み合わせたバランスの取れたポートフォリオを構築することも賢明な戦略といえます。

なお、企業は必ずしもきちんとしたカテゴリーに収まるとは限らず、業績の変化や事業のニーズによって資本配分の優先順位は変わります。

結論

配当株投資に関する明確な原則はありません。

しかし、前述の配当性向等の指標を一通りチェックすべきです。

投資家は、利回り、増配率、配当性向、全体的な事業内容などを把握し、自身の投資目標を達成するのに最適な配当株を選択することが重要です。

文・The Motley Fool Japan編集部/The Motley Fool Japan

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